アイダ設計の保証を徹底解説！35年延長の条件や費用は？

アイダ設計での住宅購入を検討している方にとって、アイダ設計の保証内容は非常に重要な判断材料の一つとなるでしょう。

特に、長期間にわたって安心して住み続けるためには、どのようなアフターサービスが受けられるのか、保証の期間や延長の条件、そしてメンテナンスにかかる費用について正確に理解しておく必要があります。

多くのハウスメーカーが長期保証を打ち出していますが、その内容は各社で異なり、保証を維持するためには特定の条件が設けられていることがほとんどです。

アイダ設計の保証に関しても、最長35年という魅力的な期間が提示されていますが、その詳細な内容や評判、他社比較を通じてその実態を把握することが、後悔しない家づくりの鍵となります。

この記事では、アイダ設計の保証システムの全体像から、初期保証の内容、保証延長の具体的な仕組み、必要なメンテナンス、そしてその費用に至るまで、あらゆる疑問に答えていきます。

 

 

アイダ設計の保証で知るべき基本情報

法律で定められた初期保証とは

アイダ設計で住宅を建てる際、まず基本となるのが法律で定められた初期保証です。

これは「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」に基づき、すべての新築住宅に義務付けられている保証であり、アイダ設計も当然この法律を遵守しています。

この法律の根幹をなすのが「契約不適合責任」で、引き渡しから10年間、住宅の基本的な性能に関わる重要な部分に欠陥（契約不適合）が見つかった場合、売主であるハウスメーカーが無償で修理などを行う責任を負うというものです。

具体的に保証の対象となるのは、以下の二つの重要な部分です。

構造耐力上主要な部分

文字通り、建物の構造的な強度を支える部分を指します。

例えば、基礎、柱、梁、壁、床版、屋根版などがこれに該当します。

これらの部分に問題が生じると、住宅の安全性に直接的な影響が及ぶため、10年間の保証が法律で強く義務付けられています。

万が一、地震や台風などでなくても建物が傾いたり、構造部分にひび割れが生じたりした場合は、この保証の対象となります。

雨水の浸入を防止する部分

屋根や外壁、そして窓などの開口部がこの部分に当たります。

これらの箇所から雨水が建物内部に浸入すると、木材の腐食や断熱材の劣化、さらにはシロアリの発生原因となり、建物の耐久性を著しく損なうことになります。

そのため、構造部分と同様に10年間の保証が義務付けられており、雨漏りが発生した際には無償での修理が受けられます。

この10年間の初期保証は、アイダ設計が独自に提供しているサービスというよりは、法律によってすべての住宅会社に課せられた最低限の義務であると理解することが重要です。

アイダ設計では、この法的な義務を果たすために、国土交通大臣指定の住宅瑕疵担保責任保険法人である「株式会社住宅あんしん保証」の保険に加入しています。

これにより、万が一アイダ設計が倒産してしまった場合でも、住宅購入者は保険法人から直接、保証を受けることが可能となり、二重の安心が得られる仕組みとなっています。

この初期保証が、後述する最長35年保証の基礎となるものです。

最長35年保証の仕組みを解説

アイダ設計の大きな魅力の一つとして挙げられるのが「最長35年」という長期保証制度です。

しかし、この35年という期間は、何もしなくても自動的に保証されるわけではないという点を正確に理解しておく必要があります。

この保証は、前述した法律で定められた10年間の初期保証をベースに、特定の条件を満たすことで段階的に延長していく仕組みになっています。

まずは、保証期間の延長プロセスについて具体的に見ていきましょう。

このように、保証は10年ごと、そして最後は5年という単位で区切られており、それぞれのタイミングで延長手続きが必要となります。

保証延長の鍵を握るのが、アイダ設計が指定する「有料メンテナンス工事」の実施です。

具体的には、10年目の定期点検の際に、専門のスタッフが建物の状態を詳細に診断します。

その結果、建物の耐久性や防水性を維持するために必要と判断された箇所のメンテナンス工事を、アイダ設計に依頼して実施することが保証延長の絶対条件となります。

例えば、外壁の再塗装やシーリングの打ち替え、屋根の防水工事、防蟻処理などが主なメンテナンス項目として挙げられます。

これらの工事は建物の経年劣化を防ぎ、資産価値を維持するために不可欠なものです。

つまり、アイダ設計の35年保証とは、「定期的な有料メンテナンスをアイダ設計で実施することを条件に、初期保証の対象範囲であった構造耐力上主要な部分と雨水の浸入を防止する部分の保証を最長35年まで延長する制度」と言い換えることができます。

この仕組みは、アイダ設計に限らず、多くのハウスメーカーが採用している長期保証の一般的な形式です。

住宅の品質を長期間にわたって維持するためには、オーナーとハウスメーカーが協力し、適切なタイミングでメンテナンスを行っていくことが重要であるという考えに基づいています。

したがって、35年という言葉だけでなく、その背景にある延長の条件と仕組みをしっかりと理解し、将来的なメンテナンス計画と費用を見据えておくことが大切です。

保証延長に必須の有償メンテナンス

アイダ設計の最長35年保証を維持するためには、避けて通れないのが「有償メンテナンス」です。

これは、建物の品質と資産価値を長期的に保つために不可欠なプロセスであり、保証延長の前提条件として明確に定められています。

具体的にどのようなメンテナンスが必要になるのか、その内容を理解しておくことは、将来の資金計画を立てる上で非常に重要です。

有償メンテナンスが必要となる主なタイミングは、保証延長の節目である10年目、20年目、そして30年目の定期点検時です。

この点検で建物の劣化状況を専門家が診断し、必要と判断された工事を実施することになります。

主なメンテナンス項目は以下の通りです。

外壁・屋根のメンテナンス

外壁や屋根は、常に紫外線や雨風にさらされているため、経年劣化が避けられません。

外壁材の塗装が劣化すると、防水性が低下し、ひび割れから雨水が浸入する原因となります。

また、外壁のボード間のつなぎ目を埋めているシーリング材も、硬化やひび割れが進むため、10年～15年程度での打ち替えが推奨されます。

屋根材についても、種類によりますが、定期的な塗装や補修が必要です。

これらのメンテナンスは、雨漏りを防ぎ、建物の構造体を守る上で極めて重要です。

防蟻処理

日本の木造住宅にとって、シロアリ対策は欠かせません。

新築時に行われる防蟻処理の効果は、一般的に5年～10年で切れるとされています。

そのため、保証を延長するためには、定期的な再処理が必須となります。

床下の木部や土壌に薬剤を散布することで、シロアリの侵入を防ぎ、建物の土台や柱が食害に遭うリスクを低減させます。

これを怠ると、保証の対象外となるだけでなく、建物の耐久性に深刻なダメージを与える可能性があります。

その他、指定されたメンテナンス

上記の項目以外にも、建物の仕様や立地条件によって、バルコニーの防水層の再施工など、アイダ設計が必要と判断したメンテナンス工事が発生する場合があります。

重要な点は、これらのメンテナンス工事を「アイダ設計またはアイダ設計が指定する業者」で実施しなければ、保証延長の権利を失ってしまうということです。

仮に、費用が安いからといって他のリフォーム会社に工事を依頼した場合、その時点で長期保証は打ち切られてしまいます。

これは、ハウスメーカーが自社の建築基準や仕様を熟知した上で責任を持ってメンテナンスを行い、建物全体の品質を保証するための措置です。

有償メンテナンスは、単なる出費ではなく、大切なマイホームに長く安心して住み続けるための必要不可欠な投資であると捉えることが大切です。

保証の詳しい内容と対象範囲

アイダ設計の保証制度について考える際、保証される「期間」だけでなく、具体的に何が保証されるのか、その「内容」と「対象範囲」を正確に把握しておくことが極めて重要です。

保証の対象は、大きく分けて初期保証から引き継がれる部分と、それ以外の部分とで異なります。

長期保証（最長35年）の対象範囲

まず、最長35年まで延長が可能な長期保証の対象となるのは、法律で定められた初期保証と同じく、以下の2点に限定されます。

つまり、有料メンテナンスを行うことで延長されるのは、あくまでこの「建物の基本構造と防水に関する保証」であるという点を理解しておく必要があります。

日常生活で直接触れる機会の多い設備や内装などは、この長期保証の対象外です。

設備や内装に関する保証

では、キッチン、ユニットバス、トイレ、給湯器といった住宅設備や、壁紙、フローリングなどの内装はどうなるのでしょうか。

これらの部分については、長期保証とは別に、より短い期間の保証が設定されています。

一般的に、住宅設備機器には各メーカーが設定するメーカー保証（通常1～2年）が適用されます。

アイダ設計では、これに加えて独自の設備保証を設けている場合がありますが、その期間は引き渡しから5年や10年など、対象機器によって異なります。

壁紙の剥がれや建具の不具合といった内装に関する保証は、さらに短く、引き渡しから1～2年程度が一般的です。

これらは経年劣化や使用による損耗も関わってくるため、構造体のような長期の保証は適用されません。

以下の表は、保証対象の一般的な分類をまとめたものです。

保証対象	保証期間の目安	備考
構造耐力上主要な部分	初期10年（最長35年）	有償メンテナンス実施で延長可能
雨水の浸入を防止する部分	初期10年（最長35年）	有償メンテナンス実施で延長可能
住宅設備機器	1年～10年	メーカー保証およびアイダ設計の設備保証
内装・建具	1年～2年	仕上げや建具の不具合など
シロアリ	初期5年～10年	有償の防蟻処理で保証延長

このように、一口に「アイダ設計の保証」といっても、対象箇所によって期間や条件が大きく異なることを認識しておく必要があります。

家づくりを計画する段階で、どの部分にどのような保証が適用されるのか、保証対象外となるのはどのようなケースなのかを、営業担当者や設計士に詳しく確認し、保証書の内容をしっかりと読み込んでおくことが、後々のトラブルを防ぐために不可欠です。

定期点検のスケジュールと項目

アイダ設計の保証とアフターサービス体制において、建物の状態を継続的に確認し、適切な維持管理をサポートするために重要な役割を果たすのが「定期点検」です。

この定期点検は、保証を有効に保つためだけでなく、住まいのコンディションを良好に維持し、問題の早期発見につなげるためにも不可欠なプロセスです。

点検のスケジュールは、無償で行われるものと、保証延長に伴う有償のものに分かれています。

無償定期点検のスケジュール

引き渡し後の初期段階では、無償での定期点検が実施されます。

これは、入居後の初期不具合の確認や、建物の馴染み具合をチェックすることを主な目的としています。

一般的なスケジュールは以下の通りです。

これらの点検は、アイダ設計のアフターサービス部門の担当者が訪問し、チェックリストに基づいて行われます。

住んでいて気になる点や不具合があれば、この機会に相談することができます。

保証延長に伴う点検（有償）

10年目の点検以降は、保証を延長する場合に有償での点検およびメンテナンスが必要となります。

具体的には、20年目、30年目といった10年ごとの節目に、より詳細な建物診断が行われます。

主な点検項目

定期点検では、専門のスタッフが多岐にわたる項目をチェックします。

以下に、主な点検項目を場所ごとに示します。

外部点検

• 基礎：ひび割れ、沈下、ジャンカ（コンクリートの充填不良）の有無
• 外壁：ひび割れ、塗装の劣化、シーリングの硬化・断裂
• 屋根：屋根材の割れやズレ、塗装の色褪せ、コケやカビの発生
• 雨樋：破損、詰まり、支持金具の緩み
• バルコニー：防水層の劣化、排水口の詰まり

内部点検

• 床・壁・天井：傾き、ひび割れ、クロスの剥がれ
• 建具：ドアや窓の開閉具合、鍵の施錠確認
• 水まわり設備：キッチン、浴室、トイレの水漏れ、排水状況
• 床下：土台や大引の状況、水漏れ、シロアリの痕跡（蟻道）の有無
• 小屋裏：構造金物の緩み、雨漏りのシミ、断熱材のズレ

これらの点検を通じて、建物の劣化状況を正確に把握し、必要なメンテナンスの計画を立てることができます。

特に10年目の点検は、その後の保証延長に関わる重要な診断となるため、診断結果と提案されるメンテナンス内容については、費用も含めてしっかりと説明を受け、納得した上で進めることが大切です。

定期点検の案内を見逃さず、積極的に活用することが、マイホームの価値を守る第一歩となります。

 

 

 

アイダ設計の保証を他社と比較して評価

保証延長にかかる費用はどのくらい？

アイダ設計の最長35年保証を維持するために、有償メンテナンスが必須であることは既に述べたとおりですが、住宅購入を検討する上で最も気になるのが「具体的にどれくらいの費用がかかるのか」という点でしょう。

メンテナンス費用は、建物の大きさ、仕様、立地条件、そして10年後、20年後の劣化状況によって大きく変動するため、一概に「いくらです」と断言することはできません。

しかし、将来の資金計画を立てるために、おおよその目安を把握しておくことは非常に重要です。

一般的に、10年目の節目で必要となる主なメンテナンス工事と、その費用相場は以下のようになります。

主なメンテナンス項目と費用目安

メンテナンス項目	費用目安（30坪程度の住宅の場合）	備考
外壁塗装（シリコン塗料）	80万円 ～ 120万円	足場の設置費用を含む。使用する塗料のグレードで変動。
屋根塗装（シリコン塗料）	40万円 ～ 60万円	外壁と同時に行うことで足場代を節約できる。
シーリング打ち替え	20万円 ～ 30万円	外壁塗装と同時に実施することが多い。
防蟻処理	15万円 ～ 25万円	施工範囲や使用する薬剤によって変動。
バルコニー防水工事	10万円 ～ 20万円	トップコートの再塗装が主。防水層のやり替えは高額になる。

これらの項目を総合すると、10年目の保証延長に必要なメンテナンス費用は、合計で150万円から250万円程度が一つの目安になると考えられます。

もちろん、これはあくまで一般的な相場であり、建物の形状が複雑であったり、より高耐久な塗料を選択したりすれば、費用はさらに上がります。

逆に、点検の結果、劣化が軽微で一部の工事が不要と判断されれば、費用を抑えられる可能性もあります。

長期的な視点での資金計画

重要なのは、このメンテナンス費用が10年ごとに発生する可能性があるということです。

20年目、30年目には、外壁や屋根のメンテナンスに加えて、給湯器や換気システムなどの設備交換も必要になってくるでしょう。

そのため、住宅ローンとは別に、将来のメンテナンス費用として計画的に資金を積み立てておくことが賢明です。

例えば、毎月1万円～1.5万円を修繕積立金として貯蓄しておけば、10年間で120万円～180万円を準備することができます。

アイダ設計からメンテナンス計画と見積もりが提示された際には、工事内容の内訳や、なぜその工事が必要なのかについて詳細な説明を求めましょう。

そして、提示された金額が適正であるかを見極めるためにも、普段から住宅メンテナンスの費用相場に関心を持っておくことが大切です。

保証延長のための費用は、決して安いものではありませんが、これは建物の寿命を延ばし、快適な住環境と資産価値を維持するための重要な投資と捉えるべきでしょう。

大手ハウスメーカーとの他社比較

アイダ設計の保証内容を客観的に評価するためには、他のハウスメーカー、特に大手と呼ばれる企業がどのような保証制度を設けているのかを知ることが有効です。

長期保証の仕組み自体は、有償メンテナンスを条件に延長するという点で各社共通していますが、保証期間の長さや条件、サポート体制には違いが見られます。

ここでは、代表的な大手ハウスメーカーとアイダ設計の保証内容を比較してみましょう。

ハウスメーカー	初期保証期間	最長保証期間	保証延長の条件
アイダ設計	10年	35年	10年ごとの有償メンテナンス
積水ハウス	30年	永年	10年ごとの有償点検・メンテナンス
セキスイハイム	30年	無期限	5年ごとの無償点検・有償メンテナンス
一条工務店	10年	30年	10年・20年目の有償メンテナンス
タマホーム	10年	60年	5年ごとの有償点検・メンテナンス

この表からいくつかの特徴を読み取ることができます。

初期保証期間の違い

まず目につくのが、初期保証期間の長さです。

アイダ設計や一条工務店、タマホームが法律で定められた10年を初期保証としているのに対し、積水ハウスやセキスイハイムでは、初めから30年という非常に長い初期保証を提供しています。

この「初期保証30年」は、自社の住宅の耐久性に対する強い自信の表れであり、住宅購入者にとっては大きな安心材料となります。

ただし、この長い初期保証を維持するためにも、定期的な点検を受けることなどが条件となっている場合がほとんどです。

最長保証期間と延長条件

最長保証期間では、「永年」や「無期限」を掲げるメーカーもあり、生涯にわたって住まいをサポートするという姿勢を打ち出しています。

タマホームの最長60年も非常に長い期間です。

アイダ設計の最長35年も、業界全体で見れば決して短いわけではありませんが、トップクラスのメーカーと比較すると見劣りする部分はあるかもしれません。

しかし、保証期間の長さだけで優劣を判断するのは早計です。

重要なのは、保証を延長するための条件と、その際に発生するメンテナンスの費用です。

例えば、保証期間が非常に長くても、5年ごとなど短いスパンで高額なメンテナンスが必須となる場合、オーナーの負担は大きくなります。

一方で、アイダ設計のように10年ごとという分かりやすいスパンで計画を立てられる点を評価する考え方もあります。

コストパフォーマンスの観点

アイダ設計は、一般的にコストパフォーマンスの高さで知られるハウスメーカーです。

建物の本体価格を抑えている分、保証内容が積水ハウスのようなハイエンドなメーカーと同等でないのは、ある意味で当然と言えるかもしれません。

家づくりにおいて、初期費用を重視するのか、あるいは長期的なメンテナンスコストや保証の手厚さを重視するのか、その価値観によって最適なハウスメーカーは変わってきます。

他社比較を行う際には、保証期間の数字だけを鵜呑みにするのではなく、その保証を維持するために「いつ」「どのようなメンテナンスが」「いくらくらいで」必要なのかという具体的な中身まで踏み込んで比較検討することが、後悔のない選択につながります。

保証やアフターサービスの評判は？

制度として保証内容が整っていても、実際にトラブルが発生した際に、その対応が迅速かつ誠実でなければ意味がありません。

そこで気になるのが、アイダ設計の保証やアフターサービスに関する実際の評判です。

インターネット上の口コミサイトやブログ、SNSなどを見ると、様々な意見が見受けられます。

ここでは、中立的な立場で、よく見られる良い評判と、注意すべき評判の両方を紹介します。

良い評判・肯定的な意見

肯定的な意見としては、コストパフォーマンスの高さを評価する声が多く聞かれます。

「この価格で、しっかりとした保証と定期点検が付いているのは安心できる」といった内容です。

特に、定期点検については、「約束の時期にきちんと連絡があり、丁寧に見てくれた」「自分では気づかないような小さな不具合を指摘してくれて助かった」など、アフターサービス部門の対応を評価する声があります。

また、不具合が発生した際の対応についても、「連絡したらすぐに担当者が来てくれた」「修理の手配がスムーズだった」という経験談も見られます。

全国に支店を持つ企業ならではの、対応ネットワークが機能しているケースと言えるでしょう。

注意すべき評判・否定的な意見

一方で、否定的な意見も存在します。

最も多く見られるのが、「担当者によって対応の質に差がある」という指摘です。

これはアイダ設計に限らず多くの大企業に共通する課題ですが、ある支店では非常に丁寧な対応だったのに、別の支店では連絡が遅かったり、説明が不十分だったりするというケースです。

特に、家の建築を担当した営業担当者や現場監督がアフターサービスまで一貫して見るわけではないため、引き継ぎがうまくいっていない場合に不満が生じやすいようです。

また、「保証の対象範囲について、思っていたものと違った」という声もあります。

これは、前述の通り、長期保証の対象が構造と防水に限定されることを十分に理解していなかったために生じる誤解です。

「壁紙の剥がれや設備の故障も長期保証で直せると思っていた」というケースで、契約時の説明の重要性がうかがえます。

さらに、保証延長のための有償メンテナンス費用が「思ったより高額だった」という意見も散見されます。

これも、契約時に将来のメンテナンスコストについて十分なシミュレーションができていない場合に起こりがちな不満です。

評判をどう捉えるか

これらの評判から言えることは、アイダ設計の保証やアフターサービスの制度自体は標準的なレベルにあるものの、その運用は各支店や担当者の力量に左右される面があるということです。

したがって、住宅購入を検討する際には、モデルハウスの立派さや価格だけでなく、その店舗のアフターサービス体制についてもしっかりと質問し、担当者の知識や誠実さを見極めることが重要になります。

また、保証書や契約書の内容を自ら熟読し、不明な点は納得がいくまで確認する姿勢が、後の「言った、言わない」というトラブルを防ぐ最善の策と言えるでしょう。

資産価値を守るためのメンテナンス計画

住宅は、購入したら終わりではなく、適切なメンテナンスを継続して行うことで、その寿命を延ばし、資産価値を維持することができます。

アイダ設計の保証制度は、このメンテナンスを計画的に行うためのガイドラインとしても機能します。

保証延長というインセンティブがあることで、多くのオーナーが適切な時期に必要なメンテナンスを実施するきっかけになるからです。

ここでは、資産価値を守るという観点から、どのようにメンテナンス計画を立てていくべきかを解説します。

「予防保全」という考え方

メンテナンスには、大きく分けて二つの考え方があります。

一つは、雨漏りや設備の故障といった問題が発生してから修理する「事後保全」。

もう一つは、問題が発生する前に、定期的な点検や計画的な修繕によって劣化を防ぐ「予防保全」です。

住宅の資産価値を高く維持するためには、この「予防保全」の考え方が非常に重要になります。

なぜなら、一度雨漏りが発生してしまうと、見えない壁の中で構造材が腐食したり、断熱材がカビだらけになったりして、表面的な修理だけでは済まない大規模な工事が必要になる可能性があるからです。

そうなると、修繕費用が高額になるだけでなく、住宅の評価額も大きく下がってしまいます。

アイダ設計の保証延長プログラムは、まさにこの「予防保全」を実践するための仕組みです。

10年ごとに行われるプロの目による診断と、それに基づく外壁や屋根のメンテナンスは、深刻なトラブルを未然に防ぐ上で大きな効果を発揮します。

メンテナンス履歴の重要性

将来的にその住宅を売却することになった場合、買い手側が重要視するポイントの一つが「メンテナンス履歴」です。

いつ、どの部分を、どのような方法でメンテナンスしてきたかが明確に記録されている住宅は、そうでない住宅に比べて信頼性が高く、査定額も高くなる傾向にあります。

アイダ設計のプログラムに沿ってメンテナンスを行っていれば、点検報告書や工事の契約書がその履歴としてしっかりと残ります。

これは、その住宅が適切に管理されてきたことの客観的な証明となり、資産価値をアピールする上で強力な武器となるでしょう。

自主的なメンテナンスも忘れずに

ハウスメーカーに任せる計画的なメンテナンスだけでなく、日々の自主的なメンテナンスも資産価値の維持には欠かせません。

こうした小さな手入れの積み重ねが、建物の劣化スピードを遅らせ、美観を保つことにつながります。

アイダ設計の保証を最大限に活用しつつ、日々の暮らしの中でも自分の家に関心を持ち、愛情を注ぐことが、結果的に大切な資産を守る最良の方法と言えるのです。

長期優良住宅認定とアイダ設計の保証

住宅の長期的な価値を考える上で、アイダ設計の保証制度と密接に関わってくるのが「長期優良住宅」という認定制度です。

長期優良住宅とは、その名の通り、長期にわたって良好な状態で使用するための措置が講じられた優良な住宅のことで、所管行政庁（市や区など）に申請して認定を受けることができます。

この認定を受けることで、税金の優遇措置や住宅ローンの金利引き下げなど、様々なメリットがあります。

認定を受けるためには、耐震性、省エネルギー性、劣化対策など、いくつかの厳しい基準をクリアする必要があります。

そして、それらの基準と並んで非常に重要な要件となるのが「維持保全計画」の策定です。

これは、将来にわたる定期的な点検や修繕の計画をあらかじめ作成し、その計画に従ってメンテナンスを実施していくことを定めたものです。

ここで、アイダ設計の保証制度との関連性が見えてきます。

アイダ設計が定めている10年ごとの定期点検と有償メンテナンスというプログラムは、まさにこの長期優良住宅の維持保全計画の考え方と軌を一にするものです。

アイダ設計の住宅で長期優良住宅の認定を取得した場合、保証延長のためのメンテナンスは、同時に認定を維持するための義務を果たすことにもつながります。

つまり、保証制度を適切に活用することが、住宅の性能と品質を公的に証明し続け、高い資産価値を維持することに直結するのです。

住宅購入を検討する際には、単にデザインや間取りだけでなく、その住宅が長期優良住宅の認定基準を満たしているか、また、認定を取得するためのサポート体制が整っているかどうかもハウスメーカー選びの重要なポイントとなります。

アイダ設計で家を建てるのであれば、この長期優良住宅認定の取得を積極的に検討し、保証システムと連携させながら、より安心で価値のある住まいづくりを目指すことをお勧めします。